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「子どもの教育費が大変。お金をかける価値があるかしら」。買い物帰りに事務所に寄った近所の主婦がため息をついた。「教育費が高くても後で利益があれば“投資”と考えられるけれど、どうかな」と、探偵、深津明日香は調査に出かけた。まず親が負担する教育費を調べた。文部科学省と日本政策金融公庫の調査をもとに、子ども1人を幼稚園から大学まで進学させる費用の総額を計算すると、すべて国公立なら約1千万円で、すべて私立だと約2400万円だ。  「今の親は教育費が昔より大変です」というのは、フィデリティ退職・投資教育研究所所長の野尻哲史さん(55)。2013年に子どもを産んだ母親の27%は35歳以上。「子どもが大学在学中に定年を迎え、自分の親は要介護の可能性が高くなる。住宅購入費も必要で、学費をどこから出せばいいやら」と腕を組む。  「でも将来は子どもに頼れますよね」と明日香が言うと野尻さんは首を振った。「退職者8千人に聞いたところ、老後を子どもに頼ると答えた人はわずか1%未満です」
引用元: 日本経済新聞

(C)日本経済新聞

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